「職場の雰囲気にどうしても馴染めない」「自分が期待していた仕事の内容と違っていた」などの理由から、退職を決意する人は少なくありません。とはいえ、「もう嫌になったから今日付けで辞めさせていただきます」ということもできませんよね。
では、退職とそれに伴う手続きをスムーズに行なうためには、どのようなポイントを覚えておくと良いでのしょうか？ここでは、「会社へ伝えるタイミング」と「退職に伴う手続き」について確認していきます。
会社には繁忙期を避けて退職の意思を伝えよう
社員が退職するということは、その分他の人が担う仕事が増えるということです。もし繁忙期に突然社員が減ってしまうと、会社の業務遂行に大きく影響を及ぼしますよね？
ですから、社内の年間スケジュールをチェックして、繁忙期ではない時期に退職日を迎えることができるように調整するのが賢明な選択と言えるでしょう。例えば、決算期となる3月や9月などは避ける方がベターです。
また、人事労務担当者のスケジュールも念頭に置いておきましょう。退職の手続きに伴い、人事労務担当者は保険や税金などに関する幾つもの書類を作成する必要があり、これはかなり手間のかかる作業となります。
ですから、可能であれば人事労務全体が年末調整でひときわ忙しくなる12月は避けると良いでしょう。このようにすることで、上司や同僚の感情を不必要に害するという事態を避けることができます。
退職に伴って保険や税金に関する様々な手続きが発生する
会社を退職する際には、社会保険や税金に関する手続きを幾つも行なう必要があります。
社会保険では、「健康保険」「年金」「雇用保険」などの書類を受け取る必要があります。これらの書類は次の職場で提出する必要があるので、必ず分かりやすい場所に保管しておきましょう。
この他に、「所得税」の納付に必要な源泉徴収票や「住民税」に関する書類も受け取ります。もし用途が分からない場合には、すぐに人事労務の担当者へ質問しておくと確実です。
「立つ鳥跡を濁さず」を意識しよう
退職を希望している人は、少なくとも退職日の２週間前に申し出るよう、民法で規定されています。一方で、多くの会社では、業務の引き継ぎにかかる時間を考慮して、「１カ月もしくは２カ月前には申し出るように」という規定を設けています。
会社に対してどのような思いがあるにせよ、社内規定に沿って退職手続きを行ない、「立つ鳥跡を濁さず」というスタイルを示すのは、退職する際のマナーとして大切なことです。
